雨樋（あまどい）は、屋根の上に溜まる雨水を軒樋で受けて、地上まで運ぶためのものです。雨樋は、住宅や人に対する被害を避けるために設置が必要で、設置をしないと様々なトラブルが発生します。
雨樋がないと、屋根から雨水が勢いよく落ちて地面をえぐり、土や泥が跳ね返って外壁を汚したり、基礎を傷めたりします。また、雨樋を通さずに落ちる雨水によって騒音を引き起こす可能性もあります。
建物にとって重要な雨樋ですが、自然災害などの被害をうけると修理が必要になり、高額な修理費がかかる可能性がでてきます。そんな場合、火災保険を使うことができると安心ですよね。
そこで、この記事では火災保険で雨樋の補償が受けられるかについて詳しく説明します。
【結論】火災保険で雨樋は補償される！ただし理由によっては対象外
火災保険において、雨樋の損傷や修理費用が補償されるかどうか気になる方がいるかと思います。
結論から言うと、火災保険で雨樋の補償を受けられる可能性はあります。ただし、適用条件によっては補償の対象外となる場合もあるため、注意が必要です。
雨樋の修理が火災保険で適用される条件
火災保険で雨樋の修理費が支払われるためには、一定の条件をクリアする必要があります。
ここでは、火災保険が適用される条件について解説します。
自然災害の場合
自然災害によって雨樋が損傷した場合、火災保険が適用される可能性があります。
自然災害とは、台風や落雷、水災、雪災、雹災などを指します。
台風などの風災によって雨樋が破損してしまった場合は、「風災・雹災・雪災」の補償で対応されます。雨樋の事故は風災による被害が多いため、台風後に破損を発見することがしばしばあります。特に多いのが、雨樋が外れてしまう事故や、雨樋のジョイント部分が外れる事故です。
また、降雪量の多い地域では、雪による雨樋の被害も多くあります。雨樋に雪が積もり、雨樋が折れてしまった場合、「風災・雹災・雪災」の補償対象となります。雪の重みは想像以上のものです。豪雪が予想される場合は、雪を甘く見ることなく、しっかりと対策を考えておきましょう。対策には、屋根に融雪ネットや雪止め代わりになるものを付ける、などがあります。
風災補償は基本補償として付帯されていることがほとんどですが、念の為ご自身の契約に付帯があるか確認しておくことをおすすめします。
高いところにある雨樋を自分で確認することは危険なので、必ずプロの修理業者に見てもらうようにしましょう。
参考：損保ジャパン
総額20万円以上の場合
契約内容によっては、雨樋の修理額が20万円を下回ると補償してもらうことができない場合があります。
火災保険では、「免責金額」と呼ばれる自己負担額を設定することができます。
「免責金額」を設定することで、契約者は保険料を軽減できるというメリットがあります。ただし、事故が起きた際には、損害額が免責金額を上回らなければ保険金の支払いを受けることができないため注意が必要です。
最近では免責金額を0円とする契約が増えていますが、古い契約は風災の免責金額を20万円の設定にしていることが多々あります。雨樋の被害は高所であることが多く、足場代などで修理見積りが20万円を超える可能性がありますが、過度な足場代の請求は認められないため、注意が必要です。(虚偽の申告や水増し請求はやめてください）
自己負担額は、保険会社や契約内容によって異なるため、ご自身の契約を確認することが大切です。
参考：日本損害保険協会
発生から3年以内の場合
雨樋が損傷した場合は、保険会社へ速やかに事故報告をしましょう。
保険金の請求は3年という時効があり、保険金請求権が発生した時の翌日から3年が経過すると消滅します。
3年経過後の請求は、当時の状況を確認することができず、調査や査定が難しくなってしまいます。保険金の支払いをスムーズにするためにも、事故発生後はすぐに保険会社へ報告するようにしましょう。
参考：損保ジャパン
火災保険が適用となる「自然災害」とは
火災保険では火災による損害しか補償されない、と勘違いされている方が多くいらっしゃいます。しかし、火災に限らず「自然災害」による損害や「不足かつ突発的な事故」なども補償することができます。
火災以外の自然災害にも対応しているため、火災保険は万が一の場合にとても心強い味方となります。
火災保険が適用となる自然災害には、落雷、風災、雹災、雪災、水災があります。これらの自然災害による被害を補償することで、被災者の経済的負担を軽減することができるのです。
ここからは、自然災害について詳しく説明していきます。
落雷
火災保険が適用となる自然災害の一つとして「落雷」があります。
落雷は、建物や家電製品に直撃すると大きな被害をもたらします。落雷の補償がついていれば、建物の電気設備や通信回線が損傷を受けた場合にも、保険の適用が可能です。
もちろん、落雷によって雨樋が破損した場合も補償が適用されます。
風災
風災とは、強風によって屋根瓦が飛散したり、飛んできたもので窓ガラスが割れるなどの被害を指します。台風の頻度が増加している昨今、風災被害による保険金の支払いが多くあります。
台風によって雨樋が破損することもよくあり、変形や破損によって雨水がうまく流れなくなってしまうケースが多くあります。
雹災
雹災とは、大粒の雹が降ることで、車のボンネットがへこんだり、屋根が傷ついたりする被害をいいます。雹は雪と異なりとても硬いため、ぶつかっただけで雨樋がへこむなどの損害が発生します。
雪災
雪災とは、雪の重みで屋根が崩壊したり、雨樋が折れることをいいます。雨樋の損害理由として、雪災はかなりの割合を占めています。積雪量が多い地域だけでなく、1年に1度ほどしか積雪のない地域でも、雪の重みによって破損する可能性を念頭に、注意が必要です。
水災
水災とは、洪水やゲリラ豪雨などで川や海が氾濫し、家屋や建物が水没することによって起きる被害をいいます。水災の適用条件は保険会社で異なるうえに、特約（水災縮小）などで支払金額が減額される場合があるため、注意が必要です。
雨樋の修理で火災保険を適用する際の注意点
雨樋は屋根から落ちる雨水を集め、排水する重要な役割を担っています。しかし、長年の風雨や太陽光による劣化により、修理や交換が必要となるケースがあります。
雨樋の修理には火災保険を利用することができますが、条件や注意点があります。
経年劣化は保証されない
火災保険は、自然災害や突発的な事故による損害に対してのみ適用されるものです。
経年劣化による損害（長年使用していたために穴が開いたなど）は補償されませんので注意してください。
偶然な事故がなく、自然な劣化による被害は補償対象外です。原因が経年劣化か自然災害なのか判断できない場合は、保険会社や修理業者に相談しましょう。
免責金額
火災保険を利用する場合、免責金額が設定されていることがあります。
免責金額とは、契約時に設定した自己負担額のことをいいます（支払う保険金は、損害額から契約時に設定した自己負担額（免責金額）を差し引いた額となります）
免責金額を高く設定することで保険料を抑えることができるため、保険料を抑えたい方には有効な手段ですが、事故時の修理費用が免責金額を下回る場合は保険金が支払われないため注意が必要です。
契約時の補償内容
火災保険の補償内容は、人によって様々です。
雨樋の損害原因によって、保険金が降りる場合と降りない場合があります。
台風による被害の場合は「風災」の補償が付いていれば補償されますし、飛来物によって破損した場合は「物体の落下・飛来・衝突など」の補償が適用となります。
参考：損保ジャパン
地震・噴火
火災保険には、地震保険を付帯することができます。
地震を原因とする被害は、例え火災であっても浸水であっても「地震保険」を利用することになります。例えば、地震による津波によって家屋が浸水してしまった場合や、地震によって建物が焼失した場合「地震保険」での対応となります。
参考：損保ジャパン
火災保険で雨樋の修理費用を請求する
雨樋が自然災害などの被害を受けた場合、修理費用を保険会社へ速やかに請求しましょう。
ここからは、火災保険で雨樋の修理費用を請求するために必要な手続きについて解説します。
簡単な流れは、以下のとおりです。
保険会社へ連絡 → 修理見積書を修理業者へ依頼 → 被害箇所の写真を撮影 → 保険会社へ必要書類を提出 → 保険会社の査定 → 保険金の支払い
保険会社へ連絡
まずは、保険会社へ連絡してください。
雨樋の修理費用を請求するためには、契約中の保険会社に対して申請を行う必要があります。保険会社への連絡は、修理前がおすすめです。
保険会社からは、修理に必要な書類や手続きについて詳しく案内がされます。
必要書類の提出
保険会社から指示された必要書類を提出してください。
一般的な必要書類は、以下の通りです。
書類の提出は保険会社によって異なるため、各保険会社の指示に従って行ってください。
現場調査・審査
提出された被害箇所の写真と修理見積書によって、保険会社による査定が行われます。
提出書類のみでの判断が難しい場合は、調査員による現場調査が行われます。
現場調査が行われるのは、修理見積書の金額が大きい場合や、経年劣化との区別が難しい場合、被害原因の判断が難しい場合などが該当します。
プロの調査員によって確認した後、保険会社の審査が行われ、請求が認められた場合には、修理費用の支払いが行われます。
まとめ
この記事では、雨樋の修理が火災保険で補償されるか、火災保険で雨樋が補償されるための条件などを説明しました。
補償がどの程度支払われるかは保険会社や契約内容によって異なるため、保険会社に確認しましょう。
保険会社への申告には期限があるため、被害を見つけたらすぐに連絡するようにしてください。
